治療

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治療

交通事故でケガを負った場合、まずは治療に専念して身体を治すことが大事です。

ケガと交通事故の関連性(因果関係)を明らかにするためにも、初診はできれば事故当日、遅くとも2~3日以内に受けて、必ず医師に診断書を書いてもらいましょう。

検査、治療のポイント

  • レントゲン、CT、MRI、神経症状の検査等の必要な検査を受ける。

    レントゲン CT
    (コンピュータ断層撮影法)
    MRI
    (磁気共鳴画像法)
    利用するもの X線 X線 磁気
    撮影原理 X線をあて、体内の形態を調べる さまざまな角度からX線をあて、断面画像をコンピュータ上で再構成する 磁場と電波を用いて体内の画像を撮影する
    得られる画像 - ヨコ(輪切り)の断面 ヨコのほか、タテの断面など
  • 治療内容、治療経緯は、その後の損害額(賠償金額)の算定に影響を与えるので、適正な治療を受ける。
  • 症状をしっかりと伝え、医師の指示に従い、適切な治療を受ける。

むちうち症(頸椎捻挫)で後遺障害の等級の認定を受けるには、他覚的所見(画像所見、神経学的検査の所見等)が重要です。詳しくは下記リンク先をご参照ください。

むちうちについて

受けるべき検査①(レントゲン、CT、MRI)

レントゲン、CT、MRIの三つの検査は、身体の病態(病気の様子のことです)を客観的に画像として映し出す点では共通していますが、確認することができる身体の病態の内容が異なります。レントゲンとCTは、骨折・脱臼などの骨の器質的な変化があるかを主に確認するための検査です。そのため、血管、神経、椎間板などの軟部組織は映りません。

一方で、MRI検査は、血管や神経や椎間板などの軟部組織の描写に優れており、脊髄や神経根の圧迫病状等を確認することができます。頚椎捻挫や腰椎捻挫の痛みやしびれの主な原因となる椎間板などの軟部組織の異常を見る際に、非常に役に立ちます。

症状固定した後の痛みやしびれといった残存症状が後遺障害として認定されるためには、交通事故が原因で残存症状が生じたという因果関係を示すことが必要となります。しかし、事故から期間を開けてレントゲン、CT、MRIの検査を受けた場合、交通事故による受傷と残存症状の因果関係が否定されてしまう場合があります。

そのため、レントゲン、CT、MRIなどの検査は、早期に受けておく必要があります。もしも受けていない場合、1ヶ月後の検査で異常が出たとしても、事故当時から異常があったかどうか不明であり、事故との因果関係がないとされることがあります。

受けるべき検査②(神経学的検査)

頸椎に沿って脊髄があり、脊髄から神経根を経て、体の各所に末梢神経が張り巡らされています。そのため、頸椎に強い外力が加わり、神経根がダメージを受けると、末梢神経にも影響が及びます。首から肩や腕にかけての痛み(放散痛)、しびれ感、手や腕の筋力低下、筋萎縮、運動障害、知覚障害などが起こります。

頸椎ごとに神経根があり、支配領域があります。たとえば、人差し指と中指にしびれがあれば、頸部第7神経根に障害が生じている可能性があります。親指にしびれがあれば、第6神経根に、頸部および肩部の症状であれば、第3ないし第6神経根に障害が生じている可能性があります。

交通事故被害にあったら、こうした手足のしびれが神経根のダメージによるものなのか調べておく必要があります。この検査を神経学的検査といい、この検査結果を神経学的所見といいます。

交通事故被害の後遺障害等級を認定してもらうにあたっては、治療期間中に神経学的所見に関する検査を受けておくことも重要です。神経学的所見に関するテストとして、①スパーリングテスト・ジャクソンテスト②深部腱反射テスト③筋委縮検査の3つが主にあります。ここでは、3つの検査について詳しく説明します。

スパーリングテスト

頭を斜め後方へ押しつけると、神経根に障害がある場合は、その神経根の支配領域のある上肢に痛みや痺れの症状が生じます。痛みや痺れ感の生じた部位によって、どの神経根に異常があるのかをある程度予測できます。
もっとも、この検査は、患者の自己申告により判断する(自覚的所見である)ため、客観性が担保されていません。患者さんが意図的に操作できる可能性があるので、腱反射テストや筋委縮検査に比べると、重要性は劣ります。

ジャクソンテスト

スパーリングテストと同様に、神経根障害の有無を調べる検査です。頭を後屈させて、押しつけて調べます。この検査も、患者さんが意図的に操作できる可能性があるので、腱反射テストや筋委縮検査に比べると、重要性は劣ります。

腱反射テスト

通常、人の膝の下をゴム製の打腱ハンマーでたたくと、通常は膝が跳ね上がります。反射が低下あるいは消失している場合は末梢神経か神経根に損傷や圧迫があることで、その部位から中枢神経への信号が途切れています。逆に反射が強い場合は、病的反射となり、中枢神経に何らかの異常があることになります。

腱反射テストは、通常、左右を調べて異常の有無を判断します。例えば、左に比べて右の腱反射が明らかに鈍い場合は、その腱に対応する右側の末梢神経か神経根に何らかの異常があることを示唆する結果となります。この検査は、患者の意思とかかわりなく結果が得られる(他覚的所見である)ため、信用性が高いと考えられています。そのため、客観的な検査として、後遺障害の認定の際には、重要視されます。

筋委縮検査

麻痺の状態が長く続くと、筋は委縮してきます。そこで、筋の委縮の有無と程度を図ることによって、神経の障害を確認することができます。ひじ関節の上10センチ、下10センチの周径(太さ)をそれぞれ測定します。左右の周径に差がどのくらいあるかを検査します。麻痺があり、手の筋肉を動かさないでいると、筋肉が委縮し、細っていくため、この検査を行ないます。

筋萎縮は、被検者の意思とかかわりなく結果が得られる(他覚的所見である)ため、信用性が高いと考えられています。そのため、客観的な検査として、後遺障害の認定の際には、重要視されます。

その他のテスト(徒手筋力検査)

説明した3つの神経学的検査の他にも、徒手筋力検査というものがあります。神経が障害を受けると、その神経が支配している筋の筋力が低下します。そこで、筋力検査を行うことで、障害を受けた神経を確認することができます。もっとも、この検査も、患者さんが意図的に操作できる可能性があるので、腱反射テストや筋委縮検査に比べると、重要性は劣ります。

交通事故の治療費は、次のページで解説している「症状固定」までは、加害者側の任意保険会社が負担するのが一般的です。

自己負担した場合は、負担した治療費を損害として加害者側に請求します。また、公的保険(労災保険、健康保険、国民健康保険)の適用も可能です。

接骨院、整体院、鍼灸院で治療を受ける場合は、主治医から治療の一環として指示(同意書や紹介状)を得た上で、その旨を相手方の任意保険会社に伝えておくことが重要です。

※治療費は、全額加害者負担が原則ですが、示談交渉において、接骨院等での治療について保険会社から適正な治療ではない(過剰診療)として賠償対象にすることを拒否されることがあります。

公的保険(労災保険、健康保険、国民健康保険)の利用

交通事故で負ったケガの治療でも、公的保険(労災保険、健康保険、国民健康保険)が使えるため、被害者の窓口負担をなくしたり、軽減させたりすることができます。

交通事故の治療費については、示談の前であっても加害者側の保険会社(自賠責保険、任意保険)が医療機関に直接支払うことが一般的です。
ただし、被害者の過失が大きい場合には、被害者の過失分に応じた治療費を負担しなければならないことがあります。こうした場合に公的保険の利用は有効です。

また、労災保険、健康保険では休業損害の補償を受けることもできます。

なお、損害を賠償する責任は加害者側にあるため、公的保険を利用した場合は、後に公的保険から加害者側へ公的保険が負担した補償分の請求(求償)が行なわれ、その分が損害賠償額から差し引かれます(支給調整)。

被害者側の自動車保険(人身傷害保険、搭乗者傷害保険)の利用

人身傷害保険

被害者側の自動車保険に人身傷害保険(人身傷害補償保険、人身傷害補償特約)がセットになっている場合であれば、示談前であっても、被害者(被保険者)側に故意または重過失がなければ、過失の割合に関係なく、加入保険会社の計算に基づいて、慰謝料を含めた損害額(物損分は対象外)の補償を受け取ることができます。

ただし、人身傷害保険の利用にあたっては、公的保険を先に利用することが規定されていることが一般的で、その場合は、公的保険で受けた補償分を差し引いた補償を、人身傷害保険から受けることになります。

なお、人身傷害保険の補償を受けた場合も、公的保険と同様、損害保険会社から加害者側へ損害保険会社が負担した補償分の請求(求償)がおこなわれます。

搭乗者傷害保険

自動車間での交通事故で、事故車輌に搭乗者傷害保険が付いている場合、その車両に乗っていた方は、被害者(被保険者)側に故意または重過失がなければ(ただし、被保険者本人以外は、無断搭乗でなければ補償される)、治療費等の金額に関わりなく、損害に応じてあらかじめ設定された保険金(死亡保険金、後遺障害保険金、医療保険金)を受け取ることができます。

その他の保険

被害者自身が交通傷害保険に加入していると、加害者側からの賠償金や自身の自動車保険からの保険金とは別に、損害に応じた保険金が支払われます。
また、生命保険や医療保険に加入している場合も、その保障の範囲内で保険金を受け取ることができます。

なお、これらの保険金は、公的保険や人身傷害保険と異なり、加害者側から支払われる賠償金と相殺しません。

治療費負担についてのよくある質問

交通事故に遭った場合の慰謝料獲得までの流れ